1998(平成10）年の教育課程審議会による「幼稚園、小学校、中学校、高等学校、盲学校、聾学校及び養護学校の教育課程の基準の改善について」の答申の中にも「基礎・基本の確実な習得と個性を生かす教育」や「自ら学び、自ら考える力」の育成などが改善のねらいとして示され、教育内容の厳選、「総合的な学習の時間」の創設や授業時間の削減が提言された。この答申を踏まえて1998(平成10）年に小･中学校の学習指導要領が改訂され、続いて翌年に、高等学校の学習指導要領が改訂されたが、答申発表の当時から、授業時数や教育内容の削減によって子どもの学力が低下するのではないかという懸念が出されていた。そこで文部科学省は、完全実施に入る直前の2002(平成14）年１月に「確かな学力の向上のための2002アピール『学びのすすめ』」を発表した。
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